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美容師の給料・年収はどれくらい?アシスタントから店長まで各ランクの給料など徹底比較【美容師監修】
美容関連の仕事の中でも、身近な存在の美容師。美容師になりたいと憧れている方も多いでしょう。
しかし「美容師は給料が安い」など、ネガティブな話を聞いたことがあり、不安を感じている人もいるのではないでしょうか?
必ずしも美容師の給料は安いわけではありませんが、そのようにいわれてしまう原因もあります。
そこで本記事では、美容師の給料や年収を役職別にご紹介します。
あわせて残業代や福利厚生について、また給与アップのためにできることなどもご紹介します。
将来美容師を目指したいと考えている方や、現役の美容師でもう少し給料を上げたいと考えている方はぜひ参考にしてください。
美容師も副業していいの?美容師のお給料事情・副業事情
美容師の給料は、勤務する店舗や役職などによって差があります。
とはいえ、大体いくらくらいなのか気になる人も多いでしょう。
まずは実際の平均年収や月収を、厚生労働省が発表している令和4年賃金構造基本統計調査をもとに、平均的な年収と比較してご紹介します。
美容師の平均年収・月収
令和4年賃金構造基本統計調査によると、美容師・理容師の平均月収・年収は企業規模10人以上の店舗に勤務する人で以下のようになります。
年齢 | 33.6歳 | |
---|---|---|
勤続年数 | 8.1年 | |
超過実労働時間数 | 5時間 | |
きまって支給する現金給与額 | 26万7,500円 | |
所定内給与額 | 25万8,900円 | |
超過労働給与額 | 8,600円 | |
年間賞与その他特別給与額 | 9万1,400円 | |
年収 | 330万1,400円 |
※参考:厚生労働省|令和4年賃金構造基本統計調査 職種(小分類)別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)※きまって支給する現金給与額:所得税や社会保険料などを差し引く前の金額で、基本給に加え職務手当や通勤手当・残業代などが含まれた額
※所定内給与額:きまって支給する現金給与額から残業代や休日出勤代など超過労働給与額を差し引いた額
月収や年収の実情を理解するために、平均だけではなく分布についても確認しておきましょう。
※厚生労働省|令和4年賃金構造基本統計調査 職種(小分類)、所定内給与額階級別労働者数及び所定内給与額の分布特性値(産業計)をもとに筆者作成
10万円未満から100万円を超える美容師まで、幅があることが分かります。
美容師の収入は、役職やスキル・指名数などによって、異なることを理解しておきましょう。
美容師の給料って低いの?
美容師の給料が安いと耳にしたことがある方もいるのではないでしょうか。
令和4年賃金構造基本統計調査によると、ひと月あたりの所定内給与額の全国平均は311,800円。
美容師・理容師はひと月あたり258,900円のため、52,900円少ないことになります。
また、国税庁の令和4年分民間給与実態統計調査によると、平均年収は4,580,000円と、こちらも美容師・理容師の3,301,400円を、1,278,600円上回っています。
これらの数字を見ると確かに美容師の給料は低いと感じてしまうかもしれません。
では、なぜ美容師の給料は、給料が低いというイメージを抱かれることがあるのでしょうか?
理由1:アシスタント期間が長く、スタイリストになるまでに時間がかかるから
美容師は、アシスタントと呼ばれる期間がおよそ2~3年ほどあります。
できることが少なくカットもできないアシスタントは、スタイリストと比べ給料も低めです。
この期間の給与額が、美容師全体の平均給与を下げている原因のひとつだと考えられます。
また、アシスタント期間中の退職者が増えると、サロンは新たにアシスタントを雇うことになり、結果的に全体の給与の水準を押し下げています。
一方で、美容師の継続勤務者における1年間の時給の上昇率が全体で15.7%と、継続して続けることで給与がアップしやすい職業です。
継続による給与の上昇についてはHOTPEPPER Beauty Academyの「継続勤務者は、1年で時給が大幅上昇!」でも詳しくご紹介していますが、最初から高収入を得られる職業でないことは理解しておきましょう。
理由2:サロン経営に必要な固定費が高いから
サロンの経営をするにあたり、固定費も無視できません。
賃料や水道光熱費・カラーやパーマに使う機械類のリース代などは、来客数に限らず必要なものです。
とくに賃料は、集客のために店舗の立地にこだわらなければならず、結果的に人件費を圧迫する可能性もあります。
ほかにも、集客のための広告宣伝費も必要です。
費用をかけた割に集客できなかった場合は、大きな負担となるでしょう。
理由3:価格競争が激化し低価格化が進んでいるから
価格競争の激化も、美容師の給料に影響を与えていることが考えられます。
美容室の数は年々増加しており、厚生労働省の令和4年度衛生行政報告例の概況によると、令和4年時点で全国に270,000軒近くあります。
多くの競合店に勝つためには、価格やサービスで他社との差別化を図らなければなりません。
とくに、低価格を売りにするサロンでは、来客数が増えても売り上げにつながらず、結果美容師の給料へ還元できない悪循環が生まれる可能性もあります。
美容師の歩合制とは?
美容師の給料は、スタイリストになると歩合制で支払われることがほとんどです。
完全歩合制と一部歩合制のケースがあります。
完全歩合制の多くは、サロンから業務委託されて働く場合です。
あらかじめ決められた割合で、売上額から報酬が支払われます。
正社員で働く美容師の給与の多くは、一部歩合制です。
一部歩合制は、固定の基本給があり、歩合給として指名料の合計や売り上げの何パーセントかが上乗せされる仕組みです。
店で扱っている商品を販売すると、数パーセント給与に還元されるサロンなどもあります。
サロンによって、歩合の割合は異なり、同じように働いたとしてもサロンによってスタイリストの収入に大きな差が生まれます。
とはいえ、歩合制は努力次第で多くの収入を得ることができるため、仕事に対するモチベーションを維持しやすい点は大きなメリットといえるでしょう。
美容師のボーナスってどれくらい?
美容師には、ボーナスも支払われることが多いです。
令和4年賃金構造基本統計調査によると、年間賞与その他特別給与額は91,400円です。
他の職種と比較すると低い水準ですが、ボーナスの支給されないサロンを含めた平均額であることにも配慮する必要があります。
美容室の求人に応募する際には、賞与の有無・回数・支給時期も確認しておくとよいでしょう。
立場・役職別に美容師の給料を紹介
美容師はスキルや立場・役職などによって給与や年収が異なります。
令和4年賃金構造基本統計調査で勤続年数別の給料額を見てみましょう。
勤続年数 | 月給(所定内給与額) |
---|---|
1~4年 | 210,400円 |
5~9年 | 263,300円 |
10~14年 | 289,400円 |
15年以上 | 314,400円 |
※参考:厚生労働省|令和4年賃金構造基本統計調査 職種(小分類)、年齢階級、経験年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)
勤続年数の違いで、これだけ収入に差があります。
これは、勤続年数が上がることで、立場や役職が変わっていくことも関係しているでしょう。
アシスタントやスタイリストなどは、昇格できる勤続年数のおおよその目安があります。
それぞれ、何年ほどで昇格できるのでしょうか?
主な仕事内容と昇格できる年数・昇格するための条件・給与額などを、詳しくご紹介します。
アシスタントの給料ってどれくらい?
美容師になりたての頃は、すぐにお客様のカットができるわけではなく、アシスタントとして受付やスタイリストの補助などを行います。
アシスタントからジュニアスタイリストに昇格するためには、目安としてはおよそ2~3年ほど、さまざまな技術を習得し店ごとに設定されている基準をクリアしていかなければなりません。
当然お客様に指名されることもないため、歩合給は支給されず基本給が主な収入です。
令和4年賃金構造基本統計調査の勤続年数1~4年の所定内給与額21万400円が、1カ月あたりの給与の目安となります。
ジュニアスタイリストの給料ってどれくらい?
ジュニアスタイリストはスタイリストといっても、まだ指名なども少なく歩合給はスタイリストほどもらえない状態です。
月給は店舗によって設定が異なるものの、アシスタントよりは多くもらえる店舗が多いようです。
ジュニアスタイリストの仕事内容は、アシスタント業務に加え簡単なカットなどを担当します。
スタイリストになるためには、指名数や売り上げ額が規定を超えなければならないサロンや、ジュニアスタイリストの期間が決められているサロン、試験に合格することで昇格できるサロンなど店舗によってさまざまです。
スタイリストの給料ってどれくらい?
美容師として一人でも一通り施術ができるようになるのがスタイリストです。
入社後3年ほどでスタイリストデビューできる人もいるでしょう。
多くの人がスタイリストとして働く5年目~9年目の所定内給与額の平均は、令和4年賃金構造基本統計調査によると263,300円です。
ただし歩合制を採用しているサロンが多いため、その収入にはかなり差があります。
トップスタイリストのなかには年収1,000万円を超える人もいます。
チーフやディレクターの給料はどれくらい?
サロンにもよりますが勤続6年~10年ほどでチーフやディレクターとなる人が増えていきます。
昇格するとサロンによって、ひと月あたり数千円~数万円役職手当が支給されることもあります。
チーフやディレクターは店長の補佐的な役割をする立場です。
スタッフのまとめ役となったり指示を出したりと、店内全般を視野に入れて仕事をする必要があります。
ほかにも業績の管理やスタッフの指導係などを行い、店長不在の際は責任者代行業務を行うこともあるでしょう。
収入はスタイリストの給与に役職手当が加算された額です。
チーフやディレクターになると指名料も上がり、一般のスタイリストよりも給料がアップしやすいサロンもあるようです。
店長の給料はどれくらい?
勤続10年前後になると、店長に抜擢される人もいます。
勤続10年~14年の所定内給与額28万9,400円と極端に高くなるわけではありません。
チーフ同様役職手当がスタイリストとの収入の差となります。
業務内容はスタイリストとしての仕事のほか、店舗の運営やスタッフの管理などもこなす必要があり、指名客以外のお客様はほかのスタイリストに任せる店長も多いようです。
美容師の残業代や福利厚生などの手当は?
美容師でも、残業代や福利厚生などの手当が支払われます。
どちらも勤務先によって違いはありますが、一般的な例をご紹介します。
美容師の残業代ってどれくらい?
労働基準法第三十二条で、労働者は1日8時間、1週間40時間を超えて働く場合は、残業代が支払われることが定められています。
美容師も例外ではありません。
残業代の支払い対象となるのは、以下のように指揮監督下にある場合です。
- 営業時間中に対応が完了せず、閉店後にカットやパーマなどのお客様対応をする場合
- 営業中にできなかった清掃作業や事務作業を行う場合
- 勤務時間外の講習会や勉強会に出席する場合
- 上司に指示されカット練習を行う場合
そのほか、黙示の場合も含め上司や会社の命令によって、作業をしたり時間的に拘束されたりする場合は残業代の対象になります。
ただし、指示されたのではなく自主的にカット練習を行う場合は、残業代は出ないため注意が必要です。
美容師の1月あたりの残業代平均は令和4年賃金構造基本統計調査を見ると8,600円です。
超過実労働時間数も5時間と長くないため、技術を習得するための練習や資格取得の勉強に時間を費やせるでしょう。
ただし中には、固定残業制を取り入れているサロンがあることには注意しましょう。
固定残業制とは、一定の残業時間を想定し、あらかじめ基本給に残業代を含めている制度のことです。
この場合、決められた残業時間を超過しない限り、残業代は支払われません。
美容師の手当・福利厚生はある?
充実した手当や福利厚生は、働きやすさやモチベーション維持につながります。
美容師に支払われる手当としては、例えば以下のような内容があります。
- 通勤手当
- 住宅手当
- 皆勤手当
- 役職手当
- 指名手当
中には、月ごとの店の売り上げが目標額を超えた場合に、達成ボーナスが支給されるサロンも。
どのような手当がつくかはサロンによって異なるため、入社前にあらかじめ確認しておくとよいでしょう。
福利厚生はそれぞれの会社の個性が出ます。
社員のことをいかに大切に思っているかが分かる部分でもあるため、就職を考える際には注目したい項目です。
サロンで受けられる福利厚生には以下のようなものがあります。
- 健康診断
- 社員割引
- 独立支援
- 家賃補助
福利厚生の内容もサロンによって大きく異なります。入社を考えている方や今の勤務先の福利厚生が妥当なのか判断が難しい場合は、求人募集などで掲載されているほかのサロンと比較してみましょう。
美容師として給料をより上げる方法とは?
美容師は、自分自身の努力次第で給料が上がっていきます。
では、具体的にどのような努力をすれば給料がスムーズに上がっていくのでしょうか?
より給料を上げるためには、主に以下の5つの方法があります。
- 技術を磨いて指名を増やす
- キャリアアップをイメージして役職を目指す
- 関連資格を取得する
- 独立し開業する
- より条件のよい美容室に転職する
それぞれ詳しく解説します。
技術を磨いて指名を増やす
給料を上げるためには、歩合給を上げることがもっとも効果的な方法です。
多くのお客様に指名をもらえるよう、技術を磨きましょう。
指名されるためにはカットやカラーの技術を磨くことはもちろん、接客力やお客様を観察し、お客様の求めている、かつ似合う髪型を提案できる力なども鍛えていかなければなりません。
次もこの人にお願いしようと思ってもらえるような接客を心がける必要があります。
また、人気のスタイリストの多くは、SNSでの発信にも力を入れています。
SNSを活用し、実際に行ったお客様のヘアスタイルや、髪のお手入れ方法など「行ってみようかな」と集客を狙えるような内容を発信しましょう。
キャリアアップをイメージして役職を目指す
歩合給ほどではありませんが、役職手当をもらえるようにキャリアアップしていくことも1つの方法です。
アシスタントからスタイリストになれば、それだけで収入は増加します。
しかし、スタイリストだけでなく将来的には、チーフや店長を目指すことでさらなる収入アップが見込めます。
自分自身が将来はどのようなポジションで仕事をしたいのか、キャリアプランを立てることが重要です。
美容師がキャリアアップする方法としては、次のことが考えられます。
- 長く勤めて経験を積む
- 仕事に関する知識や技術を積極的に学ぶ
- 接客スキルや話術を身につける
大勢いるスタイリストの中で、チーフや店長になるためには、ほかの人以上に努力や労力が必要です。
業務時間外に勉強しなければならないこともあるでしょう。しかし実力をつけることは、結果的にお客様の満足度の向上にもつながります。
また、早くキャリアアップしたいと考える方は、チェーン店に勤務するのもひとつの方法です。
チェーン展開しているサロンは、研修制度が充実していることも多く、店舗数の少ない個人サロンに比べキャリアアップもしやすいでしょう。
関連資格を取得する
関連資格の取得もおすすめです。
美容師に役立つ資格には、次のようなものがあります。
資格名 | 特徴 |
---|---|
ヘアカラリスト検定 | ・日本ヘアカラー協会(JHCA)が行っている検定 ・ヘアカラーに関する知識やテクニックを問われるもので、シングルスターからファイブスターまで5段階ある |
色彩検定 | ・公益社団法人色彩検定協会が行っている色彩について問われる試験 ・お客様のファッションや肌の色などをもとに、似合う髪の色などを提案できる |
ヘアケアマイスター | ・日本ヘアケアマイスター協会(JHCMA)が行っている資格試験 ・豊富なヘアケア知識をもち、お客様の毛髪診断を正確にできる |
管理美容師 | ・都道府県知事が指定する管理美容師資格認定講習会を受講する ・美容師免許を取得後3年以上の実務経験が必要 |
介護職員初任者研修課程修了資格 | ・体の不自由な人や高齢者などを介護する際の基本的な知識や技術を習得する ・サロン内でも役立つほか、訪問美容師などを行う際にもおすすめの資格 |
※2024年3月時点
この中でも、管理美容師は従業員数が常時2名以上のサロンには必ず置かなければならないことが、美容師法により定められています。
2024年現在は必須の資格ではありませんが、今後取得を考えたい資格です。
管理美容師免許をもっていると、5,000円ほどの手当がつくサロンもあります。
ゆくゆくは独立開業したい人も取得を目指すとよいでしょう。
これらすべての資格に資格手当がつくわけではありません。
しかし、これらの資格をもっていることで、お客様に信ぴょう性のある説明ができるようになり、結果的に集客アップ・給与アップにもつながります。
美容師の資格については、以下の記事でも詳しく解説されています。
▷「美容師に必要な資格・免許はどうやって取得する?3つの方法や関連資格も紹介【美容師監修】」
独立し開業する
独立して店舗を経営することで、収入アップが叶う可能性があります。店舗の売り上げから経費や税金などを引いて残った額がオーナーの収入です。
経営者となれば、ヘアカット以外にもまつエクやネイルなど美容関連のサービスを導入することも自由。これによりさらなる収入アップも狙えます。
やや古い情報となりますが、厚生労働省が発表した平成27年度生活衛生関係営業 経営実態調査報告 美容業から、個人経営の1施設当たりの売り上げや利益が分かる情報をご紹介します。
1施設当たり(単位:千円) | ||
---|---|---|
売上高 | 7,908 | |
売上原価 | 1,497 | |
経費 | 4,815 | |
水道光熱費 | 369 | |
燃料費 | 55 | |
宣伝広告費 | 83 | |
減価償却費 | 369 | |
福利厚生費 | 79 | |
給料賃金 | 2,025 | |
その他 | 1,835 | |
営業利益 | 1,595 | |
当期利益 | 1,510 | |
当期純利益 | 1,337 |
参考:平成27年度生活衛生関係営業 経営実態調査報告 美容業
もしも従業員を1人でも雇用していた場合の年収は、当期純利益の1,337,000円です。
一人で経営する場合は、当期純利益に給料賃金2,025,000円を足した3,362,000円が年収となります。
規模が大きい店舗ほど純利益の額は増えていくため、経営を軌道に乗せられれば、より高額の収入も見込めるでしょう。
ただし、美容院は全国に270,000件以上あります。
そのすべてが成功しているわけではなく、経営難となり閉店するリスクもあることを理解しておく必要もあります。
より条件の良い美容室に転職する
勤務しているサロンの給与体系に満足いかない場合は、条件のよいサロンに転職する方法もあります。
サロンによって歩合の還元率も異なるうえに、昇給するための制度が整っているサロンや福利厚生・手当が充実しているサロンなどもあります。
ただし、仕事は収入だけで決められるものではありません。
もちろん待遇がよいことは働きやすさの1つの指針となりますが、転職で店舗内でのスタッフ同士の関係性や異なる仕事内容に戸惑うこともあるでしょう。
転職を考える際は、十分に情報収集を行いさまざまな視点から検討しましょう。
まとめ
令和4年賃金構造基本統計調査による美容師の一ヶ月あたりの所定内給与額は258,900円、年収は3,301,400円でした。
全職種の所定内給与額の全国平均が311,800円であることからも、美容師の給料はやや低いことが分かるでしょう。
ただし、この金額にはまだ歩合給をもらえていないアシスタントの給料も含まれています。
また、歩合給の割合は店舗によって異なり、中には月収100万円を超える美容師もいます。
アシスタントでも、積極的に先輩から教わりスキルを身につけることで早く昇格できることもあるでしょう。
どのような職業も努力が必要ですが、とくに美容師はその努力が給料という目に見える形で反映しやすい職業です。
これから美容師を目指そうと考えている方は、積極的にスキルを身につけ、多くのお客様の気持ちに立てる美容師を目指してください。
監修者:emi
トップスタイリスト
EIL GROUP
トップスタイリストの技術・一流の薬剤・リーズナブルな価格で人気を集め、全国で店舗展開しているトータルビューティーサロン「EIL GROUP」(合同会社LIBEX)に7年勤務。美容師歴25年。ヴィダルサスーンヘアカラーグランプリ受賞。骨格診断、カラー診断を用いたカウンセリングに定評があり、似合わせを得意とする。
監修者:秋田 繁樹
特定社会保険労務士
社会保険労務士法人 秋田国際人事総研
2004年に秋田社会保険労務士事務所として開業。スタートアップをはじめ中小企業の就業規則の作成や労働トラブルの予防や解決のためアドバイスを行っています。