リラクゼーションサロンを開業するには？注意点や開業までの流れを解説

セラピストとして経験を積み、「リラクゼーションサロンを開業したい」と思っても、サロンの経営経験がないと何から手をつけて良いのか、何をすべきなのか、わからないことが多かもしれません。

そこで本記事では、リラクゼーションサロンの開業形態や開業までの流れ、開業に関するよくある質問と回答などを紹介します。
開業後の注意点についても解説しています。

リラクゼーションサロンの主な開業形態

リラクゼーションサロンを開業する際に最初に考えるべきことが、サロンの開業形態です。リラクゼーションサロンの主な開業形態は、テナント、レンタルサロン、フランチャイズ、自宅開業などの種類があります。
1度サロンを開業すれば、そう簡単に形態変更はできません。それぞれの特徴やメリット・デメリットを把握して、どの開業形態が向いているのかを慎重に検討しましょう。

テナント

テナントはアパートや賃貸マンションなどとは異なり、何らかの商売をすることを前提としています。そのため、駅前や商業施設内、人通りの多い道沿いなどに位置することが多く、集客しやすいのがメリットです。

しかし、立地が良いテナントほど家賃が高く、契約時に敷金・礼金・保証金などを求められるケースも多いことから、高額な初期費用がかかる傾向にあります。
場合によっては100万円を超える初期費用がかかることもあるので、個人でリラクゼーションサロンを開業する場合は資金調達や黒字化に苦労することもあります。

レンタルサロン

必要なときのみ日時を指定して施術スペースを借りられるレンタルサロンは、毎月家賃が発生するテナントとは異なり、使った時間分の料金を支払うだけなので、固定費を抑えやすいというメリットがあります。

しかし、あくまでもスペースを借りているだけなので看板や広告が出せず、近隣住民に認知されにくいのがデメリットです。
また、先約があって希望の日時に予約が取れない、内装を変更できない、施術に必要な道具や備品を置いておけないといったデメリットもあります。

道具や備品を借りられるレンタルサロンもありますが、施術スペースのレンタル料金とは別料金かつ割高である場合が多いので、売上のことを考えると頻繁な利用はおすすめできません。

フランチャイズ

全国展開している大手のリラクゼーションサロンと契約を結び、フランチャイズで開業する方法もあります。大手サロンのネームバリューを利用できるので集客が期待できるほか、サロン経営のノウハウや備品・設備などの提供を受けられるのがメリットです。

その一方で、自分の意にそぐわない方針でも、ある程度は従う必要があります。また、売上のなかからロイヤリティを支払う必要があるため、思うように収入が伸びない恐れもあります。

自分の想いやこだわりを詰め込んだリラクゼーションサロンにしたい方には、フランチャイズ以外の開業形態を検討してみましょう。

自宅でサロンを開く

自宅のスペースを活用してリラクゼーションサロンを開業すれば、自分の理想を詰め込んだサロンを開業できます。初期費用や家賃がかからず、コストを大きく抑えられます。

しかし、集客に適していない立地であることが多く、そのためお客様に来ていただくのに苦労することがあります。また、住居と併設されている場合、生活感が漂い、お客様がリラックスしにくくなることもあるかもしれません。

また、賃貸物件の場合は、管理会社や物件オーナーから営業許可を取る必要があります。許可が下りなければ別途物件を借りなければならず、家賃や水道光熱費などのコストがかさみます。

失敗を避ける！リラクゼーションサロン開業までの流れ

人気のセラピストになることとサロン運営は別物です。どこかのサロンで人気セラピストとして活躍していたとしても、リラクゼーションサロンの開業・経営について学び、入念な下準備をしておかないと失敗する恐れがあります。
そこで、リラクゼーションサロン開業までにすべき基本の流れを、以下に沿って解説します。開業までの流れに決まりはないため、ここで紹介するものはひとつの例として参考にしてください。

1. サロンの方針やメニューなどを決める
2. サロンを開く場所を決める
3. 資金計画を立てて調達する
4. 建物や備品をそろえる
5. 運営に必要な人員を確保する
6. 集客活動を行う
7. 開業届を出す

1.サロンの方針やメニューなどを決める

まずはリラクゼーションサロンの方針やメニューを決めましょう。これをもとに、ターゲット層や開業場所、メニュー料金などを決めていきます。

リラクゼーションサロンのメニューにはさまざまな種類がありますが、あれもこれもと欲張るとすべてが中途半端になってしまいます。自分が得意とするメニューは何か、お客様にどのような体験や価値を提供したいかを基準に、具体的な内容を詰めていきましょう。
ターゲット層を決める際は、年齢や性別、ライフスタイルなど、ターゲットを細かく絞るほどアピール力が高まります。設定したターゲット層をもとに、料金設定も行いましょう。

2.サロンを開く場所を決める

続いて、「1」の工程で考えたサロンの方針やメニュー、ターゲットなどをもとに開業形態と開業場所を選定します。
これがズレてしまうと集客が難しくなります。
たとえば「疲れたときに気軽に立ち寄れるサロン」という方針にもかかわらず、駅から離れた場所の自宅サロンで開業してしまうと、方針と開業形態・開業場所が合わず集客に苦労します。

また、開業場所周辺の競合店有無や初期費用、家賃などのコストも考慮しましょう。競合が多い場所で開業するとターゲットの取り合いになります。競合が多い場所は避けるか、競合にはないサービスやおもてなしで差別化を図らなくてはなりません。

お客様の利便性ばかりに目がいって、コスト度外視の物件を借りるのも危険です。コストがかかり過ぎるとどれだけ頑張っても利益が出ず、早々に閉業することになりかねません。

自分の条件とお客様の利便性、周辺環境などを総合的に見て、バランスが取れる開業形態・開業場所を考えましょう。

3.資金計画を立てて調達する

開業形態や開業場所が決まったら、開業にかかる費用項目を洗い出し、資金計画と資金の調達方法を考えましょう。

サロン開業には、物件取得費用や内装工事費、備品購入費、広告宣伝費などさまざまな費用がかかります。各項目の費用を概算し、トータルでいくら必要なのかを割り出します。

費用はサロンの規模や開業場所などによって異なるので一概にいえませんが、一般的にテナントで開業する場合は600万円ほど必要とされています。全額自己資金でまかなうのか、金融機関の融資を受けるのかなども決めておきましょう。

また、リラクゼーションサロン開業後すぐに十分な利益が出るとは限らないため、当面の運転資金も確保する必要があります。

運転資金もサロンの規模や開業場所などによって異なりますが、テナントで開業した場合は賃料や水道光熱費、人件費、広告宣伝費などで1カ月あたり200万～300万円ほどかかるともいわれています。

あっという間に閉業に追い込まれることのないように、少なくとも2～3カ月は利益が少なくてもやっていけるだけの運転資金を用意しておきましょう。

4.建物や備品をそろえる

資金計画の立案と資金調達が完了したら、物件を取得して内装を整えましょう。内装はリラクゼーションサロンの方針やメニュー、ターゲットなどにあったものをそろえる必要があります。ただし、こだわり過ぎると内装工事費がどんどん上がるので注意が必要です。

内装が完成したら、施術に必要な道具や備品をそろえていきます。必要な道具や備品はメニューによって変わりますが、施術用のベッドやお客様が座るイス、テーブル、カーテン、タオルなどは最低限用意しておきましょう。

5.運営に必要な人員を確保する

中～大規模なサロンを開業する場合は、運営に携わる人員を確保する必要があります。知人のセラピストに声をかける、求人広告を出すなどして人員を集めましょう。

人員を確保したら、開業日までにスタッフの研修を済ませます。リラクゼーションサロンでは施術以外にも開店準備や閉店作業、予約受付などやるべきことが多々あるので、どの業務をどのスタッフに任せるのかを考えながら研修を進めます。

6.集客活動を行う

内装工事や備品購入などの作業と並行して集客活動も行いましょう。雑誌や美容系ポータルサイトなどへの広告掲載、サロンのホームページ作成など、いろいろな方法があります。ターゲットがどの媒体をよく利用するのかを調査して、それに合わせた集客方法を考える必要があります。

サロン周辺にチラシを配ったりあいさつ回りをしたりする地道な集客活動も一定の効果が見込めますが、現代ではSNSの活用が不可欠です。

数万～数十万円の広告料がかかる雑誌やポータルサイトとは異なり、SNSは無料で利用できるので、早めにサロン独自のアカウントを作成しておきましょう。開店後も顧客獲得のために集客活動を続けていく必要があるので、長く継続できる方法を考えることが重要です。

あわせて、予約の取り方についても決めておきます。予約システムを導入すれば便利ですが、システム導入にはそれなりの費用がかかります。電話やメール、SNS、美容系ポータルサイト、LINEなどのツールもあるので、ターゲットが利用しやすい方法はどれかを考慮して選択しましょう。

7.開業届を出す

リラクゼーションサロンの運営によって得た利益は、毎年申告を行い税金を納める必要があります。開業から1カ月以内を目安に、管轄の税務署に開業届を提出します。このとき税控除が大きい青色申告ができるように、青色申告承認申請書も提出しておくのがおすすめです。

なお、リラクゼーションサロンのメニューにあん摩や鍼灸などの治療行為を取り入れる場合は、「あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師等に関する法律」第9条の2に定められている「施設所開設届」を提出する必要があります。施設所開設届の提出期限は開業後10日以内と、開業届よりも短いため忘れないよう注意しましょう。
※引用：e-Gov 法令検索「あん摩マツサージ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律」

リラクゼーションサロン開業のメリット

リラクゼーションサロンを開業することには少なからずリスクがあります。集客できなければ収入がゼロになるだけでなく、家賃や水道光熱費、人件費などでマイナスになる恐れがあるためです。それでもリラクゼーションサロンを開業することには、以下のようなメリットがあります。

• スモールスタートしやすい
• 自分が好きなように運営できる
• 顧客との距離が近い

各メリットの詳細を把握し、リラクゼーションサロンを開業するかどうかを考えてみましょう。

スモールスタートしやすい

リラクゼーションサロンは個人でも開業可能で、スモールスタートしやすいのがメリットです。レンタルサロンを借りたり自宅の一部をサロンとして利用したりすれば、物件取得費や内装工事費などがかからないため、大きな資金を用意しなくても開業できます。

また、リラクゼーションサロンは飲食店や小売店のような材料の仕入れや在庫の確保がほとんどありません。工夫次第で経費を抑えられることから、利益を出しやすいのも魅力です。

自分が好きなように運営できる

どこかのリラクゼーションサロンに雇われている場合、そのサロンの方針に従う必要があるため自分の理想どおりの施術や接客ができないことがあります。しかし、自分でリラクゼーションサロンを開業すれば、自分の思うままに施術や接客ができます。

自分が得意とする施術ややりたい施術をメインにできるので、雇われているときよりも施術の質が上がるかもしれません。また、使用する備品選びや予約管理も、よりお客様の要望に寄り添ったサービスを提供できます。

サロン経営には収入が不安定になりやすいというデメリットがありますが、得意な施術を自信をもって行い、自分の方針に共感・賛同するお客様が増えれば少しずつサロンの規模や経営状態は安定していくはずです。

顧客との距離が近い

個人でリラクゼーションサロンを開業しても、「大手サロンに負けるのでは」と考える方もいるかもしれません。しかし、規模が小さければ、その分お客様との距離が近づくので要望をくみ取りやすくなります。また「大勢が出入りする場所よりも、個人店のほうがリラックスできる」「アットホームで親近感が湧く」というお客様も少なからずいるものです。

個人・小規模の強みを活かして、お客様に寄り添った丁寧なサービスを提供すれば、大手サロンではなく自分のサロンを選んでもらうことは可能です。

リラクゼーションサロン開業時の注意点

リラクゼーションサロンを開業・運営していくにあたり、とくに意識したいのが、「競合店との差別化」と「体調管理」です。なぜこの2点に注意する必要があるのかを解説します。

競合店との差別化が重要

リラクゼーションサロンは多額の資金を用意しなくても開業できることから、新規参入者が多い傾向にあります。競合店が少ない場所に出店したはずが、いつの間にか周辺が競合だらけになっているかもしれません。

また、個人や少人数で運営する場合、質の高いサービスを提供しても1日の売上には限界があります。そのため、競合店との差別化を図り、新規顧客獲得だけでなくリピーターや熱心なファンを得ることが重要です。

体調管理が必須

個人や少人数体制のリラクゼーションサロンでは、1人で業務をこなさなくてはならない場面が多々あります。

売上のことを考えると、ある程度ハードに働く必要があるとはいえ、無理をして病気やケガをすれば仕事ができなくなってしまいます。そうなると収入も途絶えてしまうので、体調管理を徹底することが非常に大切です。

【Q&A】リラクゼーションサロン開業に関するよくある質問

リラクゼーションサロン開業にあたり、資格取得の必要性や未経験者の参入が可能かどうかなど、よくある質問と回答を紹介します。

リラクゼーションサロン開業に資格は必要？

「リラクゼーション」の範囲であれば、基本的には資格は必要ありません。しかし、お客様に満足のいくサービスを提供するには、正しい知識と技術が必要です。また、資格があるのとないのではお客様の信用度が違うため、民間資格を取得するセラピストも数多くいます。

一方、国家資格が必要な施術を行う場合は資格の取得が必要です。鍼灸治療を行う場合は鍼灸師、指圧・マッサージを行う場合はあん摩マッサージ指圧師の資格が必須です。これらの施術を提供したい場合は資格取得から始める必要があります。

国家資格を取得していない場合、サロン名やメニュー名に「鍼」「指圧」「マッサージ」などの単語を使用するだけでも違法となるため注意が必要です。

以下にて、リラクゼーションサロンを開業するにあたり、取得しておくと良い資格をいくつか紹介します。

リラクゼーションセラピスト関連の資格

リラクゼーション関連の民間資格として、リラクゼーションセラピスト認定資格試験やリラクセーション検定などがあります。

リラクゼーションセラピスト認定資格試験とは、日本リラクゼーション業協会が実施している認定試験です。リラクゼーション業やそれに関連する法律、人間の身体や衛生面、安全性などに関する知識を問われます。

リラクセーション検定は、日本セラピスト認定協会が実施している検定試験です。解剖学や生理学、コミュニケーション学、さらに上級資格では経営学や人材育成などの知識が問われます。

いずれも実務に活かせる専門的な内容であるため、リラクゼーションサロンを開業する前に取得することを検討してみましょう。
※引用：日本リラクゼーション業協会「リラクゼーションセラピスト認定試験について」
※引用：NPO法人日本セラピスト認定協会「日本セラピスト認定協会」

リフレクソロジスト関連の資格

リフレクソロジスト関連では、JADP認定リフレクソロジスト®やJRECリフレクソロジーマスタークラスなどの民間資格があります。

JADP認定リフレクソロジスト®は、日本能力開発推進協会が実施する認定試験です。フット・ハンドそれぞれの反射区や人体の仕組みなどの知識が問われます。

JRECリフレクソロジーマスタークラスは、日本リフレクソロジスト認定機構が実施する検定試験です。JRECリフレクソロジーの基礎知識や技術、人間の身体の仕組みなどの知識を問われます。
※引用：日本能力開発推進協会「JADP認定リフレクソロジスト」
※引用：日本リフレクソロジスト認定機構「リフレクソロジーマスタークラス」

アロマセラピスト関連の資格

代表的な資格として、日本アロマ環境協会が実施するアロマテラピー検定やアロマセラピスト学科試験などがあります。

アロマテラピー検定とは、家庭や職場、医療・介護の現場などでアロマテラピーを安全に実践するための基礎知識を問われます。より専門的な知識を問われるアロマテラピーアドバイザーや、アロマテラピーを人に教えられるほどの知識を有するアロマテラピーインストラクターなどの上級資格もあります。

アロマセラピスト学科試験は、アロマテラピーを取り入れたトリートメントやコンサルテーションを実施できる知識と技術を有しているかが問われます。アロマテラピーをメニューに取り入れたい方は、これらの資格取得を検討してみましょう。
※引用：日本アロマ環境協会「アロマテラピー検定」
※引用：日本アロマ環境協会「アロマセラピスト学科試験」

リラクゼーションサロン開業は未経験の個人でも可能？

治療行為をしなければ資格は必要なく、リラクゼーション関連の業務未経験でもリラクゼーションサロンを開業できます。

しかし、完全に未経験ではお客様が満足する施術を安全に提供するのが難しく信用も得にくいため、リラクゼーションサロンに勤めたり資格を取得したりするのがおすすめです。

リラクゼーションサロン業界の市場規模

ホットペッパービューティーアカデミーが2024年6月に発表した調査結果では、リラクゼーションサロンの市場規模推計は、3,674億円（前年比9.6％増）です。そのうち着衣の施術は、2,564億円で前年度比6%増、1回あたりの利用金額は男女とも2年連続で上昇しています。脱衣の施術は女性が2年連続で1回あたりの利用金額が上昇し、市場規模推計は1,110億円（前年比16.9%）と二桁成長で拡大傾向にあります。

※引用：「美容センサス 2024 年上期≪リラクゼーションサロン編≫「15～69 歳男女の美容サロンに関する意識・利用実態」報告書」
※引用：「リラクゼーションサロンの市場規模は3674億円で、2年連続拡大。コロナ禍で大きく落ち込んだ【脱衣の施術】が復調の傾向

まとめ

リラクゼーションサロンはほかの業種と比べて開業資金を抑えやすく、参入ハードルが低めです。しかし、何の準備もなく開業すると失敗する恐れが高いため、今回紹介した内容を参考に計画を練って開業しましょう。

リラクゼーションサロンは未経験でも開業できるものの、それなりの経験や資格がないとお客様を満足させることが難しいため、開業前に他のサロンで働いてみたり、提供するメニューに合う資格を取得したりすることも検討しましょう。